「税効果会計の仕組みはなんとなくわかったけど、仕訳が書けない」そんな悩みをお持ちではありませんか？ 仕訳は問題文に書いてあるキーワードを拾うと、意外にサクッととけちゃいます。そこで、2級商業簿記の解き方・考え方を解説するシリーズの今回は、「税効果会計の仕訳の作り方の入門知識」をわかりやすく解説します。
税効果会計の仕訳の入門知識をわかりやすく解説【簿記2級】
記事の信頼性
このブログを書いている内田正剛は、週刊経営財務でデータベースアクセス数1位を獲得しています。また、ブログとあわせて発信しているYouTubeチャンネルも好評で、登録者6,500名を超えています。ご興味頂けましたら、プロフィールやYouTubeをご覧下さい😌
当記事を読むメリット
税効果会計の仕訳の入門知識が理解できるようになります。
記事の目次
今回の記事で解説する主なトピックを紹介します。
仕訳に必要な情報は何？
会計の情報
「どんな会計処理ををしたのか？」に関する情報です。
ざっくり言うと、「費用はいくら？」「収益はいくら？」のことです。
税効果会計を詳しく学んでいくともっと込み入ってきますが、簿記2級を学ぶ上ではこれで十分です。
税法(=法人税)の情報
必要な情報
法人税の申告書を作る時に「費用をいくらにしたか？」「収益はいくらにしたか？」を示す情報を集めます。
ちなみに、費用・収益のことをそれぞれ損金・益金といいます。
なんで？
会社の決算は、会計と法人税で少し処理が違うからです。
両方とも儲けを計算しますが、目的にズレがあるためです。
ですから、「費用1,000の会計処理をしたけど、法人税がいまは800しか認めてくれないから、申告書で+200儲けを増やした」という処理が出てきます。
この「+200」に注目するのが税効果会計です。
法定実効税率
税効果会計の仕訳で使う税率です。法人税が費用を200認めないからといってそれをそのまま仕訳に書くわけではありません。
例えば30%であれば、「税額への影響」を仕訳に書くので、200×30%=60の「60」が仕訳に載ってきます。
ここからは、こちらの記事で解説しています。