間接法のキャッシュ・フロー計算書の売上債権の増減額をわかりやすく解説

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キャッシュ・フロー計算書の間接法は、何をしているのかイメージするのに時間がかかった経験はありませんか。そんな時は、簡単な数値例で仕組みを考えると見えてきますよ。今回は、間接法のキャッシュ・フロー計算書の売上債権の増減額をわかりやすく簡単に解説します。

間接法のキャッシュ・フロー計算書の売上債権の増減額をわかりやすく解説

記事の信頼性

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当記事を読むメリット

キャッシュ・フロー計算書の売上債権の増減額が理解できるようになります。

記事の目次

今回のブログ記事で解説する主なトピックを紹介します。

間接法の理解のコツ

超簡単な数値例を使って、どの金額がC/FとP/Lに載っているかを考えることです。

間接法は、一番上に税引前当期純利益(税金等調整前当期純利益)を据えて、それに調整を加える形で営業キャッシュ・フローを表現します。

このうち調整部分に注目が集まるので、何をしているか見失ってしまいがちになります。

そんなときは、以下で紹介する超簡単な数値例を使って考えてみることをおすすめします。

そうすると、何をしているのかが意外に早く見えてきますよ。

間接法の売上債権の増減額を図解で解説

こちらの図をご覧ください。

【図を追加予定】

他の項目が一切なかったとすると、P/Lの利益になるのは1,000で、C/Fで営業キャッシュ・フロー(のプラス=収入)になるのは800です。

売上債権が期首は300だったものが期末は500に増えています。

営業利益に調整を加えて営業キャッシュ・フローを計算するので、1,000から200を引いて800を表現します。

つまり、利益が1,000なのに収入が800しかなかったのは、売上債権が期首に比べて200増えたからだという発想です。

ですから、1,000から200をマイナスして800を計算します。

このような背景があるので、売上債権が増加したら利益へマイナスの調整を、逆に減ったらプラスの調整をしています。

このほかにも為替差損益の論点がありますが、こちらはあらためて解説します。

今回のブログ記事はここまでです。

後日、YouTubeとSpotifyの解説を追加する予定です。

最後までお読み頂きありがとうございました。

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