【基礎】リース会計の再リースの仕訳と意味をわかりやすく簡単に解説

スポンサーリンク

リース取引の中には、リース契約期間が終わった後も(割安なリース料で)リース資産を支えることがあり、再リースと呼ばれています。この場合に、リース料やリース期間を使って、ファイナンス・リースの判定をどうするのでしょうか?今回は、リース会計での再リースの仕訳や意味をわかりやすく簡単に解説します。

【基礎】リース会計の再リースの仕訳と意味をわかりやすく簡単に解説

記事の信頼性

このブログ記事の筆者の内田正剛は、週刊経営財務でデータベースアクセス数1位を獲得しています。また、ブログとともに発信しているYouTubeチャンネルも好評で、登録者はまもなく4,900名です。ご興味頂けましたら、プロフィールやYouTubeをご覧下さい😌

»プロフィール

»YouTubeチャンネル

当記事を読むメリット

再リースの会計ルールが理解できるようになります。

記事の目次

今回のブログ記事で解説する主なトピックを紹介します。

再リースとは?意味を解説

リース期間が終わった後も、リース資産を使える取り決めのことです。

例えば、リース期間5年のリース契約を取り交わし、実際に5年過ぎたときに、あと1年リース資産を支えるようなイメージの取引です。

再リースの仕訳と考え方

何が問題なのか?

答えは、ファイナンス・リース取引の判定です。

ファイナンス・リース取引の判定では、①金額②期間の判定がありました。

①金額②期間の判定の両方で、再リースの話が出てきます。

判定での考え方

リース契約を取り交わした時点で、再リースが想定されているかがポイントです。

想定されている

再リース料を①金額の判定に、再リース期間を②期間の判定へ含めます。

実質的に契約に変更が加えられていると捉えるためです。

①金額の判定では、リース料総額の現在価値と貸手の購入金額を比較しますが、リース料総額に、再リース料を含めます。

②期間の判定では、解約不能のリース期間とリース資産の使用可能期間を比較しますが、解約不能のリース期間に再リース期間を含めます。

想定されていない

再リース料や再リースの期間を、①金額②期間の判定には含めずに判定します。

未確定な情報をもとに判定すると、ファイナンス・リース取引の判定が実態とズレてしまうためです。

今回のブログ記事はここまでです。

最後におすすめの記事のリンクを貼りつつ解説を終えようと思います。

後日YouTube動画とPodcastを公開予定ですので、お楽しみに。

最後までお読み頂き、ありがとうございました。

リース会計の記事一覧

収益認識や税効果会計、そして監査対応など、悩ましいトピックは様々でしょう。そんな経理担当者の負担を減らす会計サービスを、うちだ会計事務所(代表:内田正剛)では提供しています。このページでは、内田正剛(公認会計士)が提供する会計のサービスを紹介します。ご興味頂けましたら、下記をご覧下さい。

スポンサーリンク
スポンサーリンク