一時差異等加減算前課税所得の計算方法をわかりやすく図解で解説!

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「一時差異等加減算前課税所得が難しい」「計算方法をわかりやすく解説してほしい!」確かに難しいですよね。そこで税効果会計をわかりやすく解説するシリーズの今回は、一時差異等加減算前課税所得の計算方法を図解でわかりやすく簡単に解説しました。

一時差異等加減算前課税所得の計算方法をわかりやすく図解で解説!

将来払う税金に注目

繰延税金資産の回収可能性を考えるときに使う「所得」のことを、一時差異等加減算前課税所得といいます。

いきなり計算の仕方を暗記しにかかるよりも、税金の前払いの理解から入った方が逆に覚えやすくなります。

超簡単にいうとツイートのとおりですが、会計と法人税の費用を認めるタイミングの差が解消するときに、解消した費用をカバーする所得が十分に発生するかを検討します。

この検討のことを繰延税金資産の回収可能性の検討といって、所得のことを一時差異等加減算前課税所得といいます。

解消した費用をカバーできる所得が発生しないのなら、タイミングの差が発生したときに(会計の利益をベースに計算した税額よりも)多めに払った税金は、前払いとはいえないからです。

一時差異等加減算前課税所得の計算の超入門

税金の前払い

一時差異等加減算前課税所得は、「税金の前払い」のロジックを振り返ると理解できます。

将来減算一時差異が発生したときに、会計の利益をベースに計算した税金費用よりもたくさんの税金を払います。

法人税が一時的に費用を認めないからです(=認めなかった費用の金額だけ、利益よりも所得が大きくなる)

一方で解消するときには、会計の利益をベースに計算した税金費用よりも少ない税金を払います。

会計が過去に認めた費用を、法人税が遅れて費用として認めるからです(=認めた費用の金額だけ、利益よりも所得が小さくなる)。

これを会計的には、「後で払うべき税金を先に払った(=前払い)」と捉えます。

税金の前払い=繰延税金資産なので、逆にいうと「法人税が認めた費用の金額だけ、利益よりも所得が小さくなる→税金が安く済む」が発生する必要があります。

超入門の結論

認められる費用よりも、たくさんの所得が発生している必要があるのです。

利益は収益 − 費用で計算しますが、費用をカバーする稼ぎがあるかどうかを比べるときには、収益と費用を比較します。

利益と費用を比較するわけではないです。

要するにこの収益を計算しているのが、一時差異等加減算前課税所得ということです。

一時差異等加減算前課税所得の計算の具体的な計算の仕方

計算方法を覚えるより、「費用をカバーする収益があるか?」だけ覚えたら、自然と頭へ入ってきます。

所得は利益+加算-減算で計算しますが、減算を超える利益+加算があれば費用をカバーする収益があるといえます。

なので、一旦所得を計算したあとに減算部分を除外して一時差異等加減算前課税所得を計算しています。

引いた減算を足して、減算する前の金額に戻しているだけです。

一時差異等加減算前課税所得の計算のイメージ図

背景がわかったら、次は具体的な計算です。

一気に計算すると混乱するので、3つのステップにわけて計算を進めていきます。

まず最初は、税引前当期純利益と一時差異の解消時期のスケジューリングから始めます。

この作業をすることで、将来の各年度の見積課税所得が計算できるようになります。

2つ目が、将来の各年度の見積課税所得の計算をしていきます。

この時点では、「加減算前」を意識せずに、シンプルに課税所得の計算をしていきます。

そして最後に、その会計期間に解消する加減算を戻して、一時差異等加減算前課税所得の計算が完了します。

繰延税金資産の回収可能性の検討イメージ

一時差異等加減算前課税所得の計算ができたら、次は繰延税金資産の回収可能性の検討へ進みます。

具体的には、まず将来減算一時差異の解消時期別の金額を並べて、それに照らし合わせる形で各年度別の一時差異等加減算前課税所得を並べていきます。

そして両者を比較する形式で、一時差異の方が小さければ全額回収可能、所得の方が大きければ、超えた金額は評価性引当として処理することになります。

今回のブログはここまでにします。

税効果会計のブログ記事は他にも書いていますので、是非ご覧ください。

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