「企業価値・事業価値・株主資本価値って同じような意味に聞こえるけど違いは何？」 こんな感じで聞かれると、あれっなんだったっけと不安になる方がいらっしゃるのではないでしょうか。そんな時は図解を使うと意外にサクッと理解できちゃいます。そこで今回は、企業価値・事業価値・株主資本価値の違いをわかりやすく簡単に解説します。
企業価値・事業価値・株主資本価値の違いをわかりやすく簡単に解説
記事の信頼性
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当記事を読むメリット
企業価値・事業価値・株主資本価値の違いが理解できるようになります。
記事の目次
今回のブログ記事で解説する主なトピックを紹介します。
はじめに
第２章の計算式でシンプルに計算できるものではありません。
あくまで、第２章の計算結果で示される金額を、３種類の手法で評価するというイメージで捉えてください。
例えば、事業価値100で、非事業用資産-非事業用負債の差額が30だとしましょう。
であれば企業価値は70というわけではなく、この70にあたるものをどのように評価するかについて、３種類の評価手法があるというわけです。
計算方法
それでは、具体的な計算方法を見ていきましょう。
B/Sに載っている資産・負債を詳しく分解していくイメージで読み進めて頂ければと思います。
製造業を前提にして解説します。
資産・負債を分解する【ステップ１】
資産・負債の用途をチェックし、事業用・非事業用に分けます。
事業用資産の例としては、製品の生産や販売のために使う設備や機械などが該当します。
このほかにも、事業を運営するに伴って発生する棚卸資産や売掛金・買掛金も該当します。
いわゆる、運転資金の構成要素です。
【ステップ２】事業用資産と事業用負債の差額
事業用資産と事業用負債の差額を計算します。
この差額が、事業価値の評価対象となります。
【ステップ３】非事業用資産と非事業用負債の差額をプラス
ステップ２の計算結果に、非事業用資産 – 非事業用負債をプラスします。
この計算結果が、企業価値の評価対象となります。
【ステップ４】純有利子負債をマイナス
有利子負債から余剰の現金預金をマイナスした残額を、純有利子負債といいます。
純有利子負債をステップ３の計算結果からマイナスした差額が、株主資本価値の評価対象となります。
DCF法や修正純資産法って何を計算？
インカム・アプローチの１つであるDCF法やコスト・アプローチの１つである修正純資産法は、いずれも企業価値評価の手法の１つです。
つまり、ステップ３の計算結果が評価対象の手法です。
今回の解説はここまでです。
最後におすすめの記事のリンクを貼りつつ、解説を終えようと思います。
最後までお読み頂き、ありがとうございました。