税効果会計の仕訳を考え方とともにわかりやすく簡単に解説

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税効果会計って、仕訳も含めてむつかしい印象がありますよね。そこで今回は、税効果会計の仕訳を「考え方」付きでわかりやすく簡単に解説しました。うちだが受験勉強してたときにしっくり来た考え方なので、参考になると幸いです。







税効果会計の仕訳を考え方とともに解説

税効果会計の勘定

会計と税法で処理がズレた結果、税法の方が税金(費用)が多くなるときは「繰延税金資産」、逆の時は「繰延税金負債」です。

これだけ覚えておけば十分です。

相手勘定

会計処理は、相手勘定が

「評価差額」のとき

「評価差額以外の時」

に分かれます。

(1) 相手勘定が評価差額のとき

例えば、投資有価証券の含み益がある場合です。

含み益があると「その他有価証券評価差額」という勘定を使いますが、「評価差額」は損益になりません。

それにもかかわらず「法人税等調整額」という準税金勘定を使ったら、利益と税金の金額が対応しなくなります。

こういった背景があって、評価差額に関する税効果を会計帳簿へ載せるときは、法人税等調整額を使わずに「評価差額」を使うのです。

このあたりは、以下の記事で解説しています。

【関連記事】

評価差額の税効果会計の考え方やしくみをわかりやすく簡単に解説

(2) 相手勘定が「評価差額」ではないとき

会計と税法では費用などを認めるタイミングにズレがあるので、会計の観点から計算した税金費用と、税法が計算した税金に差額が生じることがあります。

このズレを調整するのが税効果会計なのですが、税効果会計の原因になった項目は会計では「損益」として処理されています。

そのため、税効果の相手勘定に「損益」を用いないと、「会計的に適切な金額を税金費用にする」という目的が達成できなくなります。

会計の税金費用と税法の税金がズレたままになってしまうのです。

だから、「法人税等調整額」という損益勘定を使って、損益計算書上で「税法の税金を調整」しているのです。

【次の記事】

繰延税金資産とは何かを解説した!税効果会計をわかりやすく簡単に!







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